「もし審査で嘘がバレたらどうなるんだろう？」
このような疑問や不安を抱えている人は多いです。
結論から申し上げますと、カードローンの審査での嘘はすぐにバレます。
今回はもし審査で嘘をついた時に、どんなところから嘘がバレてしまうのかを解説します。
目次
カードローン審査で年収の嘘やごまかしはバレる？
審査通過率に直結すると考えられる年収は、つい多めに申告したくなるものです。
しかし年収を多めに申告しても、バレて審査落ちするだけなので、いいことは1つもありません。
以下では「年収の嘘がどのようにしてカードローン会社にバレるのか」を解説します。
年収の相場からバレる
銀行はもちろん消費者金融や信販会社は数多くの過去利用者のデータを持っています。
もっというと「この業種でこの規模の会社でこのくらいの勤続年数なら年収はこれくらい」といった属性ごとのモデルデータです。
申告した年収がデータとあまりにもかけ離れている場合、年収の高さに関わらず収入証明書の提出を要求される場合があります。
収入証明書に記載された年収と申告した年収が照合されることで、年収の嘘が明るみに出てしまいます。
50万円以上の借り入れを申し込む場合は、収入証明書でバレる
貸金業法では50万円を超える借り入れに対して、収入証明書の提出が義務付けられています。
また銀行系カードローンの審査では収入証明書提出の法的な義務はありませんが、貸し過ぎを防ぐために貸金業法と同程度の基準で収入証明書の提出を求めてきます。
なので「どこからお金を借りる場合でも、50万円を超える借り入れを申し込んだ際は収入証明書が必要になる」と思っておいてください。
50万円以上借りたいからといって年収を偽っても、収入証明書の提出時に即座にバレてしまいます。
カードローン審査で他社借入額の嘘は信用情報でバレる？
カードローンの審査で重要視されるのが「信用情報」です。
お金を貸す業務をしている金融機関や業者はすべて、個人信用情報機関を通じて申込者個人の信用情報を参照しています。
信用情報からカードローン会社が把握できる情報を紹介します。
信用情報からバレる嘘
他社借り入れ状況
他社の金融商品をいつ契約していくら借り入れがあるか、契約額の状況は信用情報でハッキリとわかります。
借入件数・借入総額はどうやってもわかりますので、嘘の申告と判明した時点で審査落ちの可能性が高くなります。
返済状況や金融事故に関する情報
他社借入件数や金額と同じように、返済状況も信用情報からしっかりと把握されます。
また過去の長期延滞も、信用情報参照時にバレてしまいます。
長期延滞などのネガティブな情報は「金融事故」などと呼ばれ、金融事故がある人はカードローンの審査に通る可能性が極めて低くなります。
ちなみに俗にいう「ブラック」とは、金融事故がある人のことです。
複数申し込みの情報
信用情報には金融商品への申し込み情報も記載されています。
複数のカードローンを同時に申し込んでいることは筒抜けです。
融資担当者から「お金に困っている人」と思われてしまいます。
返済能力を疑われてしまうので、複数同時にカードローンの審査に申し込んでいる人は審査で不利になってしまうんです。
ちなみに「複数同時にカードローンの審査に申し込んでいることが原因で審査通過しづらくなっている状態」のことを「申し込みブラック」といいます。
銀行系カードローンに申し込む場合には保証会社にも注意
次に注意しておきたいのが保証会社の存在です。
銀行系カードローンでは担保や保証人が不要なかわりに、保証会社が申込者を保証するケースが多いです。
消費者金融や信販会社を保証会社として信用審査を依頼しています。
たとえ信用情報から金融事故の記録が消えていたとしても、ネガティブな情報を保証会社が持っているという可能性があるんです。
たとえば過去にアコムで長い間返済を延滞していた人が、アコムが保証会社となっている銀行系カードローンの審査に申し込んだとします。
信用情報から記録が消えていたとしても、アコムの顧客データに情報が残っている可能性があるので、バレてしまいます。
カードローン審査で勤務先の嘘は在籍確認でバレる？
勤務先を偽ると在籍確認でバレる
カードローン審査では在籍確認という作業が行われるため、嘘の勤務先を申告するとすぐにバレてしまいます。
大企業勤務や公務員などカードローン審査に有利な業種になりすましてお金を借りることは不可能です。
勤続年数や雇用形態はバレにくい
在籍確認で審査担当者が確認するのは、勤務先に電話連絡して「申込者がその職場に在籍しているかどうか」です。
あなたの勤務先の人に、あなたの勤続年数や雇用形態を尋ねるようなことはありません。
ただカードローン会社が確認できないことによって審査結果が左右される可能性は低いので、嘘をついてもあまり意味がないでしょう。
カードローン審査で偽名や本人情報の嘘は通じる？
カードローン会社へは申込者が本人であることを確認するために「本人確認書類」を提出します。
つまり提出する本人確認書類（運転免許証や健康保険証、パスポートなど）に記載されている内容は、嘘をついてもすぐバレることになります。
氏名はもちろん年齢や生年月日、住所などは確実に嘘がバレます。
カードローン審査で嘘がバレるとどうなる？
審査に落ちる
当然ですが審査の段階で嘘がバレると、即審査落ちすると考えてよいでしょう。
嘘を付く人を信用できないのは当たり前。
ましてやお金を貸す相手なので、信頼は非常に重要です。
一括返済を要求される
お金を借りた後に嘘がバレた場合には、一括返済を要求されます。
借入残高全額の返済を要求されてしまうんです。
もちろん分割払いは認められません。
強制解約される
虚偽申告がバレると、一括返済とともに強制解約されます。
カードローンの強制解約はれっきとした金融事故。
信用情報に記載されてしまうので、今後ローンを組んだりクレジットカードを作ることが難しくなってしまいます。
最悪の場合、裁判沙汰になる
カードローンなどのお金の貸し借りは、金融業者と利用者との契約によって成り立っています。
嘘の申告をしてお金を借りていることは契約違反にあたるので、カードローン会社から民事訴訟を起こされても文句はいえません。
損害賠償を要求されても不思議ではないということです。
たった数万円、数十万円を借りるために裁判沙汰になるリスクを背負うのは、割にあいません。
まとめ
カードローンの審査が不安でつい良く申告してしまう気持ちはわかります。
しかし、嘘の情報でカードローンの審査に申し込むことには多大なるリスクが潜んでいます。
嘘がバレることにビクビクしながらカードローンを利用し続けるよりも、正々堂々とカードローンを利用することが最善でしょう。
